おいしさの見える化 | マクタアメニティ株式会社

画像解析による野菜等の「おいしさの見える化」技術の構築～ICTの活用による非破壊・低コスト・利便性を備えた農産物品質情報化システムの開発と事業化～

AI(人口知能)loTを活用した野菜などのおいしさ(味覚)の解析システム
対象品目
おいしさの見える化
説明資料ダウンロード（A4判8p）

画像解析による農産物情報取得

「人間の目が実際に感じている色は、赤（Red）・緑（Green）・青（Blue）の3色だけであり、光を感じる視細胞が3種類しかないためである、この3色以外の中間の色は赤・青・緑を組み合わせることで認識されている。この3色を英語の頭文字を取ってＲ,Ｇ,Ｂと表す）」を分光器によって分解し、波長または振動数の関数として与えられた光の強度分布と、農産物を検査機器での食味解析によって求めた「おいしさの要素」との相関を求め、一定以上の相関により撮影した画像（非破壊）でも「農産物のおいしさ」を求めることができる。品目毎のアルゴリズムを作成し、プログラミングしたＡＩ（人工知能）で判定する。
品目・色・調査項目の組み合わせは膨大になるが、ビッグデータ解析や機械学習によって作業の進捗が大幅に加速した。

AIでの解析プロセス

AIでの解析プロセス図

loT・AI活用「おいしさの見える化」システム

loT活用「おいしさの見える化」システム図

「おいしさの見える化」で農業が変わります

野菜など農産物の「おいしさ」を計測する新技術です: スマートフォンなどで生産している農家の作業場、直売所やスーパーのバックヤードなどで、野菜や果物を撮影して所定の栽培情報などと一緒にスマホで送信すると、数秒で品質（味覚）の測定情報になります。さらに分かり易いイラスト・アイコンなどでも表示が可能。生産から流通まで、そして消費者も一目でわかる「おいしさ情報」をお届けします。
●栽培情報もセットして測定の制度の向上を図ります
毎回検体の果汁を絞ったり、ミキサーで砕く必要がありません: 計測できるのは甘味だけではなく、旨味・コクなども。塩味・渋味などのネガティブ情報も計測して、それらを総合的に判断する「おいしさの見える化」です。
また、近赤外線糖度計（光センサー）のように、施設搬入や高額な専用機材購入の必要がありません。
非破環で簡便しかも瞬時に解析データが届きます
農産物の差別化に向けて、圧倒的なコストパフォーマンス: 丹精込めた農産物も、需給バランスで買いたたかれることもある青果流通。おいしいものを作る生産者が報われる新システム。「おいしさ」を阻害する栽培要因も解明します。
品質の改善提案も行いながら、「おいしい」ものを「安定的」に。農産物の流通が変わります。
消費者や需要者が最も気にする商品情報、それっておいしいの？: 明確な答えでお客様にお伝えできます。
「おいしさ」という目に見えないものもお伝えできるloTを使った「見える化」が、農業生産から流通・消費までサポートします。
小売り・外食・加工などでも商品の差別化が明確に。
農産物の生産や仕入れの時の品質管理も、明確な数値とデータを示すことができます。

サービス提供料金

指定のクラウド管理会社とのご契約になります。
ご用途、ご使用条件により、初期費用（ID・パスワードの発行）、月額のご利用金額（定額・定量制）が異なりますのでお問い合わせ下さい。料金表をお送りいたします。
その他、APIによるシステムの提供や、データ集積、データ分析、ご利用にあたってのコンサルティングも行っています。
パソコン

トマト

研究者・専門家コメント

岩本　隆
慶應義塾大学大学院経営管理研究科　特任教授

アグリ産業を成長させるためには付加価値を見える化することは極めて重要です。
AI等の最先端技術を用いることで、ローコストで広い展開が可能となる本開発「おい
しさの見える化」が、アグリ産業活性化の強力なツールになることを期待しています。

野田博行
山形大学学術研究院　准教授　工学博士　分析化学専攻

野菜の味覚値の及ぼす硝酸イオン含量を専門的なセンサーで調査したところ、硝酸イオンが多いと苦み成分が検出され、逆だと「おいしい」と評価される甘みが増すことがわかりました。
専門的な分析などしなくとも、画像解析で「おいしさ」が確認できることは農業生産・流通・販売などにとって、多様な効果が期待できます。

キムラアキノリ
食と料理の研究家

「紀ノ国屋」勤務等を経て、現在「6次化プランナー」「野菜ソムリエ」として各地で指導に当たる。
野菜や果物のおいしさの「五味」(甘味・酸味・旨味・塩味・苦味)が、画像で分かるのは画期的で、実食の結果とも一致しています。
料理は素材に、塩を始めとした調味料や油などで味をつけますが、素材の持ち味、おいしさで料理が引き立てられれば理想的です。

連携体・ご協力頂いた研究機関

連携体

マクタアメニティ株式会社(コア企業)
株式会社SJC
国立大学法人山形大学
東邦銀行
日本電気株式会社
公益財団法人自然農法国際研究開発センター
福島県中小企業団体中央会

ご協力いただいた研究機関

国立大学法人東北大学
国立大学法人福島大学
慶應義塾大学ビジネススクール

多くの科学技術、農業、情報通信関係機関等のご支援をいただいております。

経済産業省「異分野連携新事業分野開拓計画」認定事業
経済産業省　商業・サービス競争力強化連携支援事業　採択事業